ザラボヤ対策の商品開発に力 東北総研
漁業用養殖資材・機器の製造や販売を手掛ける(株)東北総合研究社（本社・青森県八戸市、工藤聖也社長）が、ザラボヤの付着に悩む噴火湾のホタテ養殖漁家へ協力をしようと、ザラボヤ対策の商品開発に力を入れている。
同社が従来から販売していた耳づり用のアゲピンを改良。形状を工夫して強度を高めた新商品を開発した。また、水揚げシーズンに漁家を苦しめた雪崩を打つような貝の大量脱落を防ぐ器具も考案。実用化に向けて準備を進めていて、工藤社長は「低コストでの手法を提案したい」と話している。
（2009年10月26日付）